HuBrowser Enterprise のセキュリティ機能
HuBrowser Enterprise は、現代の Web 脅威やデータリスクから組織を守るために、高度な Browser Detection and Response（BDR）機能を提供します。主な対象は次のとおりです。
「セキュリティ拡張機能」ではなくHuBrowserを選ぶ理由
最近は、企業保護向けをうたう「セキュリティ拡張機能」を提供する企業も増えています。しかし、拡張機能だけでできることには大きな制限があります。動作は遅く、すべてのブラウザイベントを拾えるわけではなく、組織全体のポリシーを強制しにくく、ブラウザ全体を保護するにも限界があります。結果として、重要な防御の抜けが生まれやすくなります。HuBrowser は、そうした制約を超えるために作られた、ブラウザ本体レベルの企業向けソリューションです。
さらに、ルーターソフト Middle Monitor と組み合わせることで、ブラウザ内だけでなくネットワーク境界側からも監視と保護を行えます。
Web攻撃の検知と緩和
- 認証まわりの攻撃:
- SSO hijack: Single Sign-On を侵害し、複数サービスへ不正アクセスする攻撃
- Shadow SaaS: 従業員が未承認クラウドアプリを使い、可視性を失う状態
- AitM（Adversary-in-the-Middle）: 通信を傍受・改ざんして認証情報を盗む攻撃
- Browser-in-the-browser（BitB）: ブラウザ風UIを偽装し、機密情報を入力させるフィッシング
- なりすまし攻撃: 信頼されたユーザーやサービスを装って情報や権限を奪う攻撃
- 悪性サイト / スクリプト:
- Spear phishing: 特定個人・組織を狙う高精度なフィッシング
- Trusted domain abuse: 信頼されたドメインを悪用して不正コンテンツを配布
- Execution hijack: 正規プロセスを乗っ取り、悪性コードを実行
- 悪意あるQRコード: 危険なサイト誘導や望まない操作を引き起こす QR コード
- 再構成型攻撃:
- Malicious WebAssembly: WebAssembly を使ってブラウザ制御を回避する攻撃
- Canvas rewrite: Canvas 要素を悪用・改変する攻撃
- Covert channels: 検知を逃れる隠れたデータ転送路
- Embedding attacks: 正規リソース内に悪性コンテンツを埋め込む手法
- ブラウザ拡張機能:
- 悪意ある拡張機能: 情報窃取や侵害を目的とした拡張
- データ持ち出し: 組織内部のデータを外部へ送る不正行為
- ファイル経由:
- 悪性ファイル: 脆弱性悪用やマルウェア配布を狙うファイル
- Chunking attacks: 検査回避のためにファイルを分割する攻撃
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AI搭載AdBlock: 広告を隠すだけではない防御
一般的な広告ブロッカーは広告を消すだけですが、HuBrowser の AI AdBlock はその先を狙っています。フィッシング、認証情報窃取、隠れたトラッキングなど、さまざまな攻撃や悪性挙動を事前に検知して無力化します。見た目を整えるだけでなく、実際に危険を止めるための仕組みです。暗号資産詐欺、localhost への不正アクセス、ハイリスクサイトからの強引な攻撃などに対しても効果を発揮します。ギャンブル系サイトや成人向けサイトを含む実環境で検証を重ねており、脅威が組織へ届く前に止めることを重視しています。詳しくは AI AdBlock 機能ページ を参照してください。一般向け HuBrowser をダウンロードすれば、その差を自分で体感できます。
Data Loss Prevention（DLP）
HuBrowser の DLP 機能は、複数の経路から起こるデータ漏えいを包括的に防ぎます。
- Browser / GenAI 経由の漏えい: ブラウザ操作や AI ツールからの機密情報露出を防止
- クリップボード漏えい: コピー / ペースト経由の情報持ち出しを監視・制御
- ファイル漏えい: 不正なファイル転送やアップロードを防止
- 内部不正: リスクの高いユーザー行動を検知し緩和
プライベートアプリへの安全なアクセス
- SaaS アプリケーション: クラウドアプリへ安全に接続
- 社内アプリ: 内部 Web リソースを保護
- SSH / RDP: リモートアクセスの制御
- Thick Client: 従来型クライアントアプリにも保護範囲を拡張
管理端末 / 非管理端末の両対応
HuBrowser は、管理端末と非管理端末の両方に対して一貫したセキュリティポリシーとアクセス制御を適用できます。これにより、現代のリモートワークやハイブリッドワークに適した Zero Trust モデルを実現し、場所や端末を問わずユーザーを保護できます。